このページの本文へ移動

免責条項

HOME > IR情報 > 免責条項

当ウェブサイトに株主・投資家向け情報として掲載されている事項は、マナック株式会社および関連会社(以下当社)の財務情報、経営情報等の提供を目的としたものであり、内容についていかなる保証をするものではありません。

当ウェブサイトには当社が開示している情報の全てが掲載されていない場合、または他の方法で開示された情報とは異なった表現の仕方をしている場合があります。また、予告なしに内容が変更または廃止される場合がありますので、あらかじめご承知おきください。

当社は、当ウェブサイトに情報を掲載する際には、細心の注意を払っております。 しかしながら、当社はこれらの情報の内容が正確であるかどうか、有用なものであるかどうか、確実なものであるかどうか等につきましては、一切保証致しません。また、当社は皆様がこれらの情報を使用されたこと、もしくはご使用になれなかったことにより生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。

当ウェブサイトに掲載されている当社の計画、戦略、判断などのうち、過去の歴史的事実以外のものは当社の将来の見通しに関する表明であり、当社の経営陣が現在入手可能な情報・仮定および判断に基づいて作成されており、様々なリスクや不確実性を含んでいます。従って、将来、実際に公表される業績等はこれらをはじめとする種々の要素によって変動する可能性があります。

当ウェブサイトに掲載されている事項は、当社の財務情報および経営情報をご理解していただくためのものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。実際に投資を行う際は、お客様自身のご判断で行うようお願い致します。当ウェブサイトに掲載された情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。

金融商品取引法施行令第30条(いわゆる12時間ルール)が2004年2月1日に改正され、重要事実の開示は、適時開示情報伝達システム(TDnet)を通じて登録された際には、インサイダー取引規制解除の公表措置と認められることになりました。ただし、2つ以上の報道機関に対して公開をした場合(TDnet障害時または、TDnetを介さない公表措置の確保)、12時間経過するまでは、金融商品取引法施行令第30条に言う“公表”前に該当し、当ウェブサイトの「重要事実」をご覧になった方が"公表"前に当社株式等を売買された場合に、インサイダー取引規則違反として金融商品取引法の規定に抵触する恐れがありますのでご注意ください。

文字サイズ

●個人投資家の皆様へ

個人投資家の皆様に、より深くマナックをご理解いただけるコンテンツをまとめました。

皆様の笑顔のために


HOME > IR情報 > 免責条項